総務ソリューション

磁気データ修復・再生システム

磁気データの破損により、利用できなくなった磁気カードそのものを修復再生
手間やコストのかかるカード再発行はもう不要です

磁気の付いた会員カードや社員証、
印鑑登録証が利用できない…
それはカードの磁気データ不良が
原因かもしれません。

百貨店、フィットネスクラブ、官公庁などで利用される磁気カードは、スマートフォンやバックの留め具に使用されている磁石などの影響で、磁気データが使用できなくなることがあります。
近年は急速なスマートフォンの普及により、スマートフォンケースの留め具に使用される強力な磁石などで、磁気データが破損する事例が急増し、早急に取り組むべき課題となっています。

磁気データの破損トラブルが急増中です

磁気データ修復・再生システム導入の特徴

磁気ストライプ付きの会員カードや社員証、印鑑登録証などは、
磁気データの破損により使用できなくなると、通常、カードの再発行が必要です。
利用者はカードの再発行手続きに手間がかかるうえ、IC チップ付き磁気カードの場合、届くまでに時間を要することもあります。
また、発行者にとっても、増加する再発行手続きに、物的・人的コストを割かなくてはならず、通常業務に支障をきたします。

使用出来なくなった磁気カードそのものを修復再生

磁気データ修復・再生システムは、破損した磁気データの再生(修復)をその場で行うことが可能です。
磁気データが破損したカードその物を修復・再生するシステムですので、新しいカードの用意やカード面の印刷などが不要。
再発行にかかる手間やコストを低減し、利便性を向上させる新しいシステムです。

会員管理システムや社員管理システムと連携

磁気カードの再生時に必要な情報は、連携している会員管理システムや社員管理システムなどの上位システムから直接取得し、カードへ再書込みを行います。

※本システムでの磁気データ再書込みは、上位システムとの連携が必要となります。
上位システム連携につきましては上位システムベンダー様の協力及び上位システム側ソフト改修費用が別途必要となる場合があります。詳細はご相談ください。

ICチップ付き磁気カードの修復・再生にも対応

カードに内蔵されたICチップに影響を与えることなく、磁気ストライプ部(磁気データ)のみの修復・再生を行うシステムです。
「磁気ストライプのみのカード」はもちろん、「ICチップ付き磁気カード」にも対応可能です。

磁気データ修復・再生システム導入のメリット

メリット01 利用者の利便性向上(サービス向上)

磁気データ修復再生システムのメリット1:利用者の利便性向上(サービス向上)
再発行手続きから利用再開までにかかるロスタイムを解消します。
ICチップ付き磁気カードや、カード発行業務を外部委託している場合、再発行手続きに最長2〜3週間かかることもあります。磁気データ修復・再生システムはその場で即時に磁気カードを修復再生。利用者の利便性が大きく向上します。

メリット02 再発行にかかる費用(コスト)を削減

カード再発行には、利用者の身分証の確認、書類記入、カード郵送など物的・人的コストがかかります。磁気データ修復・再生システムがあれば、その場で即時に磁気データを修復再生できるため、対応が1箇所で済み、事務負担の軽減や、コスト削減に貢献します。
磁気データ修復再生システムのメリット2:再発行にかかる費用(コスト)を削減

メリット03 設備投資を抑えて、効果を大きく

磁気データ修復再生システムのメリット3:設備投資を抑えて、効果を大きく
磁気データ破損による対応として、新しいカードをその場で発行する「カード再発行」システム構築も可能ですが、再発行に必要不可欠なカードプリンターは高額となり、店舗(拠点)が多くなればなるほど、設備投資が肥大化します。
磁気カード修復・再生システムであれば、カードプリンターよりも低コストで導入でき、必要な店舗(拠点)から順次拡大いただくことも可能です。
設備投資を抑えつつ、サービス面でもメリットが得られます。

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磁気データ修復・再生システムの利用用途

磁気データ修復・再生システムは、様々な場面でご利用いただけます。
会員カードや社員証、印鑑登録証だけでなく、ポイントカード、メンバーカード、職員証、診察券、マイナンバーカード、学生証など、磁気カードであればご利用いただけます。

磁気データ修復再生システムの利用用途

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磁気データ修復・再生システムの運用イメージ

磁気データ修復再生システムの運用イメージ

※本製品にて、全てのカードが修復・再生出来ることを保証するものではありません。

保守体制

ハードウェアメーカーとして40年以上にわたり、「製品開発力」「品質」を強みとした日本システム開発は保守体制も万全です。
年間保守契約はオンサイト保守、リモート保守、定期点検、システムの運用サポートなどをご用意しており、導入後の支援体制を益々充実させるべく体制強化を行っております。

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